「娘の身体が壊れていく…」 子宮頸がんワクチンの副反応と闘う少女と母親たちの姿とは

ダ・ヴィンチニュース 2015年7月13日

ただ事ではないことが、今起きている――。『子宮頸がんワクチン、副反応と闘う少女とその母たち』（黒川祥子/集英社）を読んでそう思った。そして、テレビで見たことがある水俣病やイタイイタイ病などの公害病で苦しむ患者たちの姿、周囲の無理解による偏見や差別を思い出した。
東日本大震災直後、日々放送されたACジャパンのCM。そのひとつに、仁科亜季子・仁美親子が出演し、子宮頸がんの怖さを訴えるものがあった（よく誤解されているようだが、ワクチン接種ではなく、検診をすすめる内容）。子宮頸がんは、「ヒトパピローマウイルス（HPV）」によって子宮の出口に発生するがんで、発症率が高いのは20～40代の女性。日本では毎年約1万人が罹患しているという。この予防のために、製薬会社によってワクチンが作られたのだ。
日本では厚生労働省が2種類のワクチンの製造販売を承認。2010年11月には「ワクチン接種緊急促進臨時特例交付金」が成立し、ワクチン接種は公費負担となった。そして、2013年3月にワクチンの定期接種化が決められると、女子中学生を対象に自治体や学校から接種をすすめる通知が配布されるようになった。母親たちは国がすすめるならばと思い、何より娘の将来を思って受けさせたのだろう。もしかしたら、繰り返し流された子宮頸がんを警告するCMの影響もあったのかもしれない。しかし、ワクチンの接種にサインをした母親たちは、後悔し自分を責め苛むことになる。接種後、重篤な症状が表れだしたのだ。
最近、子宮頸がんワクチンを問題視する本が次々に発売されている。『子宮頸がんワクチン事件』（斎藤貴男/集英社インターナショナル）、『新薬の罠 子宮頸がん、認知症…10兆円の闇』（鳥集 徹/文藝春秋）は、ビジネスのためにワクチンの危険性がスルーされていることを訴えたもの。そして、『子宮頸がんワクチン、副反応と闘う少女とその母たち』では、フリーライターの黒川祥子さんが副作用に苦しむ6人の少女とその母親を数か月にわたり取材。その恐ろしい実態が浮き彫りにされた。
少女たちの内の一人の母親は、「日に日に、娘の身体が壊れていくんです。身体にエイリアンが入って、娘をめちゃめちゃにしていく」とインタビューに答えている。本書に見られる彼女たちの症状は、いずれもまさにこの言葉の通りだ。まず、「ハンマーでどかんどかんと殴られる」と表現される頭痛。それから、手足がバタバタと勝手に暴れ出すといった不随意運動、突然意識を失う解離、しまいには母親のことさえわからなくなる記憶障害を引き起こす。このほかにも、痙攣、硬直、視覚障害、眼振、味覚障害、化学物質過敏、歩行困難、呼吸困難、嚥下障害など、挙げだしたらキリがない。少女たちは「いたい、いたい」と涙ながらに繰り返し、寝たきりを余儀なくされている。もちろん、学校には行けない。
激痛に見舞われながら、さらに日に日に深刻化する症状に少女たちはおびえている。それだけでも、生き地獄のはずなのに、彼女たちが置かれている状況はもっと深刻だ。病院に行っても、まともな治療が受けられないばかりか、医者に相手にされず、ときには本人が演技をしているだけだと「詐病」を疑われることさえあるという。なぜならば、血液検査、頭部MRI、髄液検査、脳波など、さまざまな検査を受けても異常が見つからないから。思春期女子特有の精神的なものが原因とされ、心因性だと片付けられてしまう。
2013年3月に発足した「全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会」は、厚生労働省にワクチンの危険性を訴え、副作用が出ている人への経済的援助を求めているが、厚労省は「因果関係は証明されていない」とする。だから、本書に登場する少女たちは多彩な症状におびえつつ、心の問題が原因ではないことを証明するために人一倍強くあろうと必死だ。
「ワクチンのことで今、心が鬱みたいになっているのに、もしこれで自殺とかして死んじゃったら、厚労省の人たちは（中略）症状そのものが心因的だったって思っちゃったら、その人たちの思うつぼだから、どんなに苦しくても生きるって決めた」
6人の少女たちの言葉はいずれも大人びていて、強い。周囲に弱さを見せることは、彼女たちに許されないのだろう。国や病院、学校の先生、あまつさえ友達から、無理解による屈辱的な言葉を吐かれる悔しさを思うと、顔がゆがむの抑えられなかった。
厚労省は現在、子宮頸がんワクチンへの積極的推奨を一時中止している。しかし、著者の黒川さんが厚労省に対して行った書面による質問に、彼らは次のように答えている。
「（厚生科学審議会の副反応検討部会において）子宮頸がんの予防という接種の有効性と比較衡量すれば、定期接種を中止するほどリスクが高いとは言えないと評価されています」
「審議会で引き続き検討し、積極的推奨再開の是非を判断することとしています」
まずは、多くの人に彼女たちのような存在があることを知ってほしい。この現実を認めてほしい。それだけで、少女たちとその母親たちの精神的な負担を和らげることができるのではないだろうか。さらに、理解されることによってはじめて決めつけや偏見を取り除いたまっさらな状態で研究が進み、治療の進展にも結び付くはず…。そうして、彼女たちが一日も早くその苦しみから救われることを祈らずにはいられない。

増税と所得減でダブルパンチ、個人消費に暗雲－生活が苦しい

Bloomberg 2015年7月14日

（ブルームバーグ）：日本の家計は消費増税に伴う生活費の上昇と所得減少でダブルパンチを受けており、政府が期待する個人消費に暗雲が広がっている。

厚生労働省の「国民生活基礎調査」によると、生活が「苦しい」と感じている世帯の割合は2014年に過去最高の62.4％に上昇した。内訳は「大変苦しい」が29.7％、「やや苦しい」が32.7％。
明治安田生命保険の小玉祐一チーフエコノミストは、円安で原材料価格が上昇し小麦や乳製品といった食料品や日常生活品の値段が上昇しており「国民生活を圧迫している」と指摘した。
個人消費は経済全体の60％を占めており、家計が苦しい状況を脱しない限り、安倍晋三政権が期待する消費の盛り上がりは望み薄だ。
厚生労働省の「毎月勤労統計調査」によると、名目賃金は昨年上昇したが、消費増税の影響で物価が上昇しており、これを加味した実質賃金指数（事業所規模５人以上）でみると、14年平均で95.5となり、比較可能な1990年以降で最低水準となった。
昨年の消費増税前でも、所得は既に低迷していた。国民生活基礎調査によると、13年の１世帯当たりの平均所得は前年比1.5％減の528万9000円となり87年以来の低水準。
小玉氏は、「まだ全体的に賃金が上がっていない。特に、大企業に関してはベースアップをしているが、まだまだ中小企業、中堅企業には広がっていない」と述べた。

都道府県別出生率と「女性活躍」-　データ分析が示す都道府県別出生率と働く女性の関係性　－

ZUU online 2015年7月13日

はじめに
厚生労働省が2014年の人口動態統計を発表した。
残念ながらわが国の合計特殊出生率（以下、出生率）は1.42と9年ぶりに0.01ポイント減少に転じている。都道府県別にみると、最低は東京の1.15で、最高は沖縄の1.86である。出生率が低迷するわが国において、沖縄県はいまだ突出した出生率を誇っている。
2014年の沖縄県の出生率は昨年よりも低下したとはいえ1.86であった。全体的に見ると沖縄・九州において出生率が高い。
「都道府県別の出生率の高低差はなぜ生じているのか。」
この理由について、筆者は取材などで「東京や大阪など大都市では出生率が低い。女性の社会進出で出生率は下がっているのではないか？」という質問を受けることが未だに少なくない。
そこで本稿では、その回答を統計的に探るべく、都道府県別の出生率と女性活躍の指標の一つとなる「女性労働力率」のデータを用いて両者の相関分析を試みた。

都道府県データで見た女性労働力率と出生率の相関関係
国立社会保障・人口問題研究所が発表している人口統計資料集2015年と厚生労働省の平成26年度人口動態統計月報年計のデータを利用して、各都道府県の「出生率」と「女性労働力率」の相関（異なるデータ間の関係性の強さ・有無）を分析した。
女性活躍推進や少子化対策に政府が力を入れている現在、都道府県別の「働いている、または即戦力として働く見込みのある女性の割合」と「出生率」の関係が果たしてあるのかどうか、同分析で見ることが可能である。
ちなみに「女性労働力率」とは、15歳以上の女性人口に占める労働力人口（就業者＋完全失業者）の割合を示す指標である。このうち「完全失業者」とは、仕事がないだけであって仕事さえあればすぐに就業する意思がある者（国の調査期間中に仕事はしていなかったが、求職活動中または求職活動の結果待ちをしており、仕事があればすぐに就職できる者）をさしている。
各都道府県の女性労働力率（全年齢階層、年齢階層別）と出生率の相関係数は、以下の通りとなった。都道府県データによる女性労働力率と出生率の関係を見ると、出生率と女性労働力率（総数）だけでは両者にまったく関係がないように見える。
つまり、「女性活躍」と出生率の間には関係性が見られない。
また、15歳から29歳という日本の第一子平均出産年齢30.4歳（平成25年数値・厚生労働省発表）にとどかない年齢層での、女性労働力率と出生率との間にも相関が見られなかった。
しかしながら、第一子出産後から子どもが大学院を卒業するくらいまでとみられる30歳から59歳の年齢階層においては、女性労働力率を出生率との間にははっきりと「中程度の正の相関がある」ことが判明した。

この場合、
(1)出生率が高いほど子育て期の女性労働力率が高い
(2)子育て期の女性労働力率が高いほど出生率が高い
のどちらとも推定が可能であるが、いずれにしても第一子出産年齢の平均から考えると「子育て期にあたる年齢の働く女性」が多い都道府県のほうが、出生率が高い、ということがわかる。
少なくとも「女性が社会進出しているから、出生率が低い」という考え方は統計的には否定されたのである。

分析結果からの示唆
子育て期の女性が経済力をもっているエリアほど出生率が高い。共働きで子育ての財力があるので妊娠出産に取り組む、あるいは、子育てと仕事の双方にとりくみたい女性が増えている等、理由は様々であろうが、「女性の社会進出は出生率を低下させていない（むしろ子育て期の女性においては正の相関がある）」日本の現状が垣間見えた。
女性活躍推進（女性労働力率の上昇）そのものは出生率上昇に向かい風ではない。しかしながら、働きながら「早く」産める労働環境を整備する、これが伴わなければ出生率の大きな上昇は望めないことは生物学的に確かである。
晩産化を阻止しつつ女性が活躍できる社会作りを政府・民間一体となって推進すべきであると考えている。

16歳少女、8週間トイレに行かず死亡!! 恐ろしすぎる原因とは!?＝英国

tocana　2015年7月10日

女性に多い悩みの代表格、「便秘」。肌荒れやニキビ、シミ、吹き出物など肌トラブルの原因との指摘もある。しかし、その程度で済めばまだ”御の字”なのかもしれない。イギリスには、便秘が悪化した末に命を落としてしまった少女がいるというのだ。便秘がさまざまな病気を引き起こす危険性については知られているが、まさか死に至るケースまであるとは……。早速詳細についてお伝えしよう。
先月30日付の英紙「Cornish Guardian」によると、便秘の悪化により帰らぬ人となってしまった少女とは、コーンウォール州トゥルーロ出身のエミリー・ティッタリントンさん。彼女がこの世を去ったのは2013年2月のことだが、今年になって死因審問（死因が不自然な場合に行われる審問手続き）が開かれ、エミリーさんの直接の死因とされる心臓麻痺が、実は便秘に起因するものであることが確認されたのだ。
エミリーさんは、幼少期より慢性的な便秘症に悩まされてきた。一口に慢性的と言っても、彼女の場合は数週間に1度しか便通がないという極めて深刻なもので、死亡時は実に8週間も排便していない状態だったという。結果、大腸をはじめとする臓器がことごとく膨張し、胸部を圧迫したことにより心臓麻痺が引き起こされたというわけだ。
では、彼女を死に至らしめた便秘の原因は何だったのか？ 死因審問に出席した病理医は、エミリーさんが恒常的に「便意の我慢（stool withholding）」に及んでいたことを指摘、その背景には自閉症の影響から「トイレに行くのが怖い」という思いがあったのではないかと証言している。また、エミリーさんが検査を拒否するため、かかりつけの医師は便秘薬を処方するしかなかったこと、さらに家族もホメオパシー療法や霊気療法などに頼ろうとしていたことが判明している。
エミリーさんが亡くなった2013年2月8日、救急隊は彼女の自宅に2度駆けつけている。1度目、エミリーさんは顔色が悪いながらも意識があり、病院に行くことを拒否。そして2度目に救急隊員が到着した時（早朝4時ごろ）、すでに彼女はトイレで倒れたまま動かなくなっており、ロイヤル・コーンウォール病院に搬送されたものの死亡が確認された（享年16）。救急隊員リー・テイラー氏は、「この時はじめてエミリーさんの腹部がひどく膨らんでいることに気づき、とてもショックを受けました」と証言している。
どうやらエミリーさんの悲劇的な結末は、適切なタイミングで適切な治療が施されなかったことも一因と言えそうだ。ちなみに、「キング・オブ・ロックンロール」ことエルヴィス・プレスリーの死因も、エミリーさん同様、便秘に起因する心臓麻痺だった可能性が指摘されているらしい。便秘を放置することのリスクは、あまりにも大きい。辛い時には、すぐに医師の診察を仰いだほうが賢明だろう。